コラム/事例集

イベントを開催すると大きな効果が生じますが、具体的にどのような範囲にどのような効果が発生するのでしょうか。この記事では、経済効果を中心にその周辺の効果や効果測定の方法について詳しく解説します。

イベント開催によって得られる効果まとめ

イベントを開催することによって得られる効果には様々なものがあります。今回は、以下の3つに大きくわけて解説します。
1.経済効果
2.社会的効果
3.心理的効果
また、開催時に気になる費用対効果や、クリスマスなどの季節イベントの経済効果についてもあわせて説明します。

①経済効果

イベント開催での効果として、一番に考えられるのは経済効果でしょう。イベントを開催する企業や団体に大きな利益が見込めます。また、イベントに出店・出展する企業や店舗にも売上が期待できます。 経済効果は、さらに3つにわけることができます。それぞれ以下で解説します。

直接効果

直接効果とは、イベントの来場者がお金を使うことで生じる直接的な効果のことです。具体的には、飲食費やお土産・グッズ代、交通・宿泊費などが挙げられます。

一次波及効果

一次波及効果とは、直接効果の影響で生じる周辺の効果です。例えば、グッズの部品を作る会社や飲食店に食材を納入する企業などがその恩恵を受けます。直接効果を受ける企業の関連企業の売上が上がるため、全体の経済効果も大きくなります。

二次波及効果

直接効果・一次波及効果によって企業が売上を伸ばすと、従業員の賃金アップなどの効果も将来的に期待できるでしょう。そういった昇給分でさらに商品やサービスを購入することで生じる経済効果を二次波及効果と言います。
イベントの開催場所や開催・参加企業に限らず、広い範囲で生じる効果です。イベントの恩恵であると直接的に感じることは難しいですが、長期的に広範囲で期待できる効果でしょう。

②社会的効果

経済効果の他にも、イベント開催のメリットとして社会的効果があります。イベント開催地の情報や文化の発信やコミュニティの形成が見込めます。また、イベント開催のノウハウも開催地域に蓄積されるため、人材育成が進むことも期待できるでしょう。

③心理的効果

また、開催地の住民に対する心理的効果も生じます。幸福感や楽観性、自己効力感などが生じ、数か月後まで持続するという可能性があります。目に見えてわかりやすい効果ではありませんが、精神的なプラス効果が期待できると言えるでしょう。

イベントの費用対効果

イベント開催によって以上のような効果が期待できることはわかりましたが、現実問題として開催費用とのバランスも重要になっていきます。費用対効果はどのように計算できるのでしょうか。
費用対効果を計算する際には、何を”効果”と設定するかで計算式が変わります。例をいくつか挙げます。
・来場者：来場者数÷コスト
・売り上げ：売り上げ÷コスト
・リード獲得：獲得リード数÷コスト
コストには、PRにかかる費用や会場費、人件費などが含まれます。

季節イベントによる経済効果

毎年恒例のものとして、季節ごとのイベントも大きな経済効果をもたらします。代表的な季節イベントである、バレンタインデー・ハロウィン・クリスマスの3つについて、経済効果をまとめます。

バレンタインデー

日本独自の文化になりつつあるバレンタインデーですが、近年はチョコを贈る対象が増えていることから、年々販売額は増加しています。自分に対する”ご褒美”としての高級チョコレートなども流行しました。あるデータでは、バレンタインシーズンのチョコレート販売額は、年間総額の1割を超えるともされています。

ハロウィン

仮装が流行し出したハロウィンも、経済効果が大きいイベントの一つとなりました。既に経済効果は数百億を超えており、今後も拡大すると予想されます。お菓子だけでなく、仮装という別ジャンルの売り上げを見込むことができることが、経済効果の拡大の要因と考えられます。

クリスマス

友人や家族、恋人とプレゼントを交換し合う文化のあるクリスマスは、莫大な経済効果を生むイベントです。プレゼントの平均購入額は1～2万円とも言われます。12月はクリスマスやその先の年末年始に向けて商戦が激化します。

効果測定のやり方

ここからは経済効果の測定方法を確認していきます。効果測定は以下の3ステップで行います。
1.目標の設定
2.分析ツールを使用した調査
3.投資対効果の算出

目標の設定

まず達成したい目標を設定します。具体的には、来場者数や受注件数、売り上げ・利益、アンケートの回答数などがあります。イベントの開催・参加目的や自社の目標に合わせて、イベントの達成目標を設定しましょう。なるべく具体的に数値を用いて設定しておくと、効果を検証しやすくなります。

分析ツールを使用した調査

顧客管理に関するシステムやツールとアナリティクスツールを連携しておくと、来場者数や商談件数からの分析が容易になります。また、自社ブースの前に設置したカメラと同期できるツールを使うと、通行量や入場率、展示物の視認率などを調査することも可能になります。設定した目標数値をカウントするためのツールや設備を用意しておきましょう。

投資対効果の算出

イベント終了後は、イベント実施・参加費用との投資対効果(ROI)を算出します。ROIは、「利益÷投資額×100」で算出することができます。ROIを算出することで他のイベントとの比較にも利用でき、より効果的な施策を考えることに役立つでしょう。

大きな経済効果をもたらしたイベント事例4つ

最後に、大きな経済効果をもたらした実際の事例を4つご紹介します。

①スポーツの世界大会

世界大会ともなると、普段そのスポーツを見ない人の関心も高まります。2019年に日本で開催されたあるスポーツの世界大会では、アジア初開催ということも相まって、チケット完売率99%という数字を叩き出しました。
開催期間も約1ヶ月半と長かったため、海外ファンの滞在日数も長くなり、宿泊費や飲食代、お土産代なども多くなりました。運営委員会が公表したレポートでは、直接効果・第一次波及効果・第二次波及効果の合計で約6500億円の経済効果があったとされています。

②スポーツ球団の年間優勝

例えば野球やサッカーなどで年間を通したリーグ戦の優勝が近くなると、会場に来るファンの数が増えるため、チケット代や飲食・飲酒代などの増加が見込めます。実際に優勝すると優勝セールが開かれることも多く、数百億円以上の経済効果が発生します。チームや競技場のある地域では、大きな経済効果が期待できるでしょう。

③商品PRイベント

あるアパレルブランドは、新商品を実際に試着できるイベントを開催しました。しかも試着だけではなく、自分のアバターを作成してゲームの世界に参加できる仕組みとなっており、来場者からの人気を集めました。ゲームのビデオクリップも参加者にプレゼントされたため、インターネット上での拡散効果も生じました。楽しんでもらいながら新商品の使い心地も実際に感じてもらえるイベントとなっており、新商品のPRに大きな効果を発揮しました。

④試合開催場所での観客参加型イベント

ある大会では、その開催場所で観客参加型イベントを開くことによって、訪問者数を大きく伸ばすことに成功しました。オンラインからオフラインのイベントに変更したことで、来訪者数やその関心度合いの向上に繋がったと考えられます。

まとめ

今回はイベント開催時の経済効果やその波及効果などについて解説しました。イベントを開催することで、直接的な売り上げだけでなく、その周辺への経済効果や心理的・社会的効果まで見込めます。イベント開催・参加のメリットは大きいことが明らかでしょう。
しかし、どのような場所で開催できるのか、新しい開催場所は無いか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。そういった際はプロに相談することが解決への近道になるかもしれません。株式会社アイフィールドでは全国No.1のイベント販売実績のノウハウをもとに催事のプロが出店スペースや企画の相談に対応します！詳しく知りたい方はこちら！！